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優待SDGs・ESG投資~【4912】ライオン~

ESG投資
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    ここでは、財務面だけではなく、環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)といった非財務面も重視し、株主優待もゲットできる銘柄を紹介します。

    日本でもESG投資の流れが来ており、ESG経営を重視している企業に資金が集まりやすいということになります。

    そして、ESGに取り組んでいる会社は、本業を通じて社会に貢献していることを意味し、不祥事などによる倒産リスクも低減でき、安心感があります。

    株の値上がり益(キャピタルゲイン)よりも、安定的かつ、株主優待を楽しみながら長期的に投資することを目的としております。

    ESGに力を入れている企業は東洋経済ONLINEによる最新版「ESGに優れた企業」ランキング上位200を参考にします。

    それでは、SDGs・ESG優待銘柄を見ていきましょう!

    【4912】ライオン

    トイレタリー用品や医薬品、化学品を手掛ける大手生活用品メーカー。

    歯磨き粉の「クリニカ」、洗剤の「トップ」、医薬品では解熱鎮痛剤の「バファリン」、目薬の「スマイル」など、おなじみのブランド製品をもっています。

    【4912】ライオン SDGs・ESG取組み

    https://www.lion.co.jp/ja/csr/report/pdf/lions-sdgs-2021.pdf

    LION’s SUSTAINABILITY SDGsの取組み 2021から、ライオンが取り組んでいるSDGsについてみていきましょう。

    より良いオーラルケアの習慣化で全身健康に貢献

    ライオンの歯磨き粉といえば、クリニカやNONIO,デントヘルス、システマなど有名なブランドを多数持っているだけあり、SDGsの健康に関する目標3について事業を通した貢献に力を入れております。

    サステナビリティな地球環境への取組み推進

    環境保全活動の一環としてハブラシ・リサイクルプログラムを実施しています。

    このプログラムは、使用済みハブラシを回収・リサイクルし、植木鉢などの新しいプラスチック製品に交換するといった取組みです。

    社会・環境に配慮した原材料の調達

    ライオンの主力製品であるボディソープや、洗濯用・台所用洗剤の原料において、RSPO認証基準を満たしたパーム油調達を進めています。

    パーム油入手のためのアプラヤシ農園開発による熱帯林破壊の問題や、マレーシアやインドネシアなど生産国の農園労働者への人権労働問題など解決すべき環境・社会課題が多く存在します。

    RSPOとは、“Roundtable on Sustainable Palm Oil”の略であり、日本語訳は「持続可能なパーム油のための円卓会議」です。

    RSPO認証の製品は環境や人権問題に配慮した製品であることを意味します。

    また、紙・パルプの調達においてもFSC認証紙を使用するなど、環境に配慮した調達をしています。

    FSCとは、”Forest Stewardship Council”の略であり、日本語訳は「森林管理協議会」です。

    FSC森林認証をとることで、違法伐採や環境破壊に加担していないということ証明できるといったメリットがあります。

    FSC認証についてはコチラにまとめております。

    【4912】ライオン  株主優待制度

    権利確定月 12月

    100株以上保有すると、歯ブラシ・ボディソープ・洗濯用洗剤などの自社製品のセットが頂けます。

    2021年3月発送分の製品セットについてはコチラ

    【4912】ライオン 株価推移・主要株価指標

    by 株価チャート「ストチャ」

    https://www.lion.co.jp/ja/ir/finance/result/

    一般用消費財、海外、産業用品が増収により売上は増加予想ですが、事業利益の減に加えて昨年固定資産(本社土地)譲渡益等があったことから対前年減益となっております。

    最終データ更新日  2021年 10月 7日

    株価 1872円

    PER  25.3倍
    PBR  2.3倍
    ROE  12.4%

    自己資本比率 58%

    配当金 配当は年間24円を予定(6期連続で増配)

    配当性向 22.4%
    予想配当利回り  1.3%

    コロナ禍でインバウンド需要は減少しておりますが、衛生関連製品の需要は増加しました。

    ただ、株価はダラダラと下降トレンドですので、注意が必要です。

    免責事項

    当記事内容は一般的に入手可能な公開情報に基づいて作成していますが、あくまでも個人的な見解であります。

    特定銘柄の売買の推奨を目的としたものではなく、記事内容の正確性は保証いたしません。

    投資についてはご自身の判断と責任の元で行って頂き、損失が発生した場合にも当方は一切の責任を負いません。

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