サステナビリティの動き

こんにちは。

ここでは、サステナビリティ元年と言われている「2015年」のサステナブルな動きについて、全体的な流れを見ていきましょう。

まず、言葉の意味ですが、サステナブル（Sustainable）とは、sustain（持続する）とable（できる）から構成され、持続可能なと訳されます。

「持続可能」とは、自然環境や資源または、企業活動などが将来にわたって持続することを意味します。

それでは下図にまとめました、サステナブル元年(2015年)に世界や日本で起こった出来事をみてみましょう。

2015.9.25 SDGs採択

最近よく耳にするSDGsとは「Sustainable Development Goals」の略称で持続可能な開発目標と訳されています。

持続可能な開発とは、将来の世代のニーズに応える能力を損ねることなく、現代の世代のニーズを満たす開発と定義されております。

すなわち、地球環境を壊したり、資源を使いすぎたりせず、私たちだけでなく私たちの子供や孫の世代も、自然や資源を残すように開発しないといけないという意味です。

SDGsは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載され、17の目標が掲げられております。

従って、SDGsとは国連から要請された国際社会における世界共通の開発目標であるといえます。

SDGsの詳細に関してはこちらにまとめておりますのでご参考ください。

GPIFとは日本の公的年金の積立金の管理・運用を行う独立行政法人のことで、世界最大規模の運用資産を保有しております。

そして、UNPRIとは国連責任投資原則のことで、国連主導で発足したESG投資の世界的なプラットフォームです。

UNPRIに署名するということは、財務情報に加えて、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）といった非財務情報であるESGに配慮した投資を行わなければなりません。

すなわち、世界最大規模の運用資産を保有しているGPIFがUNPRI署名したということは、ESGに配慮している企業に莫大な資金の流入が期待されます。

環境問題や人権問題、社会的課題などに力を入れている、優良な企業に資金が流れる仕組みになっています。

従って、ESGに配慮した投資は「市場からの要請」と言えます。

12.12 パリ協定とは温室効果ガスを地球規模で削減するために掲げられた長期計画です。

地球温暖化対策の国際的な枠組みとして、全ての国が温室効果ガス排出削減目標を提出しております。

日本は２０３０年までに温室効果ガスを、２０１３年比で２６％削減するという目標を立てています。

※2021年現在、菅首相は地球温暖化対策推進本部で新目標を2013年度比「４６％減」とし、気候変動サミットで各国に表明しました。

世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をするといった、目標を立てていることがポイントです。

気候変動やパリ協定についてはコチラにもまとめておりますので、ご参考ください。

以上が、サステナビリティ元年と言われている「2015年」に起こったサステナブルに関するイベントです。

世界では、貧困問題や環境問題に関する様々な取り決めが行われましたので、各項目についても押さえましょう。

①SDGsとは国連サミットで採択された「持続可能な開発のための(　　　A　　　)」にて記載され、17の目標が掲げられた。

②ESG投資とは(　　　　B　　　　)、社会（Social）、ガバナンス（Governance）に配慮した投資のことである。

③日本はパリ協定にて２０３０年までに温室効果ガスを、２０１３年比で26％削減するという目標を立てたが、2021年に新目標として(　　)%削減とした。